WEBマーケティング神話崩壊の勢いは全く弱まる様子はありません。 大半の企業でCPA（CPO）がLTVを上回り、WEBマーケティングに注力すれば注力するほど経費倒れの悲惨な状況。 なぜ？コロナ禍ECは好調なはずだし・・・と思ってしまいますよね。 WEBマーケティングにかける費用は増加の一途、WEB関連で駆け巡るお金は膨大な額ですよね。で、そのお金の行き着く先は？所謂広告モデル型WEBメディアや、その仲介をするWEB広告代理店？はたまたWEB運用の代行をするWEBマーケティング企業？ 残念ながら、そうではありません。総負け状態の現状では無いでしょうか？原因は簡単。 ①コンシューマがWEB広告や既成のメディアに反応しなくなった。それはSNSも含めて一緒。 ②企業を含めWEB関連の過当競争。 特に②は高コストに深く関わり、WEBメディアやマーケティングプラットフォームが増えれば増えるほど施策の分散、いや、重複が増え、合計すると信じられないほどの高コストになりますよね。 更に拍車をかけるのが、アウトソーシングによるマーケティング意識の低下。早い話、誰も真

9月28日〜30日の3日間大阪南港インテックス大阪で行われました、JAPANマーケティングWeek Web・SNS活用EXPOにおける弊社ブースに予想を遥かに上回る多くの皆様にご来場頂きました。 弊社ブースを指名でご訪問頂いた企業様も複数あり、驚きと共に心よりの感謝の気持ちを抱くに至りました。 皆様のお気持ちに応えるべく、只今必死で各社様のWEBマーケティング診断に取り組んでおります。 今後とも、よろしくお願い致します！（心よりの感謝と感動と共に） なぜか、弊社ホームページにある様々な刺激的文言に興味を持って頂いたそうです・・・・（笑）

live tomorrow 株式会社は、2022年9月28日（水）〜30日、インテックス大阪で開催される「第3回 Japanマーケティング Week / WEB・SNS活用EXPO」に出展致します。 興味のある方は、是非お越しください。 E-招待券はこちらから

movegeをご覧頂いてる皆様にお知らせです。 頑張る農家さん、笑顔あふれる農家さん応援プロジェクトmovegeは永遠に続きますが、少しだけ休憩のお時間を頂こうと考えています。…って、なんだかアーチストか芸能人ぽい（笑）発表スタイルですですが、正直いうとそんなに真剣なもので...

WEBがマーケティングやブランディングの中心に位置し出した（している）事は、どの企業でもほとんどの経営層が理解していますよね。 では、そのWEBマーケティングに特化した経営層っていらっしゃるのでしょうか？ もちろん、マーケティング担当役員とかはほとんどの企業が置いていますよね。ところがWEBマーケティング専門の担当役員って果たしてどれほどの企業が意識していらっしゃるのでしょう？ 何が、言いたいかというと・・・・『マーケティング担当 ＞ WEBマーケティング担当』だと理解していらっしゃる方が殆どだと思うのですが、私はそうは思いません。 『マーケティング担当 ＜ WEBマーケティング担当 ≒ 社長』だと考えています。 WEBというのはそれほど企業の広範囲を理解し、表現できる人でないと出来ないと思っています。費用は電波媒体や紙媒体の方が高額になるのでそういう古い組織が未だに存在するのかもしれませんが、WEBほど企業の全てを表現し晒し出す媒体はありません。 特にSNS等ソーシャルメディアが中心になり、情報の伝達＆取得手段がコンシューマ側の手にある現代に置

若い方々（おおよそZ世代と呼ばれる方々）とお話ししていると色々驚く発見があります。 中でも、衝撃だったのは、「みなさんは何か探し物（買い物）しようと思った時どう言う方法でリサーチしますか？」という質問に対して、30代以降のみなさんの大半は「ググります！」とか「Yahoo!検索します」とかお答えになると思うのですが、22歳（新社会人）の皆さんに質問したところ、検索サイトを利用すると答えた方は、なんと、なんと！、なんと！！「ゼロ！」だったのです。 多くの方は「 Instagramでタグ検索します」で、残りの方もTwitterとか、YouTubeでの検索でした。 この答えが極端だとしても例外でないとしたら、所謂Z世代以降の方々に情報を届けよう。自社の製品を知ってもらおう。ECサイトにリーチしてもらおう。と思った時、SEOも、研究に研究を重ねたリスティング広告も、高額なバナー広告も全く無力なんです。 ではどうすれば？ 簡単です。SNSでタグ検索するならそれに対応してタッチポイントを設けるしかありません。 勿論、SNSにアカウントを作って運用することなど誰

SNSの活用について色々勝手な意見を書き連ねて来ましたが、今回もその続きです。 前回はInstagramをマーケティング活用する為の基本、特に中小企業が大企業に正面切って対抗できる、いや対抗というより大企業では決して不可能なコンシューマへの接近、コンシューマからの共感を得られる手段を論じてみました。 その手段の中で“今後必ず”最重要になるであろう「Live活用」について書いてみます。 Instagramにはご存知のように色々な機能が追加されて来ました。通常の写真、動画投稿だけではなく、リール（Instagram版TikTok）、ご存知ストーリーズ、ストーリーズハイライト（ストーリーズの保存機能）、ショッピング機能（現在は外部決済機能へのリンク）、メッセージ機能、そして今回のテーマ「ライブ」機能等々・・・ 実は、このライブ機能が今後Instagramマーケティング戦略に関してはキモになるいと確信しています。Instagramに関してだけではなく、SNS全体に関してもライブは重要な戦略項目になると思います。今日（2022年3月2日）現在、Instag

ひつこくInstagramのマーケティング活用に関して書きますね。 前回予告した通り、今回は「ユーザーから評価してもらえる投稿」について書くつもりですが、本題に入る前にちょっと寄り道。 前回、Instagramをマーケティング活用するために先ずはスタトライン（有効）フォロワー数5,000人からスタート、と書いたのですがある方から「スタートは機能追加を考えれば10,000人じゃ無いのですか？」って質問されたのでその事について書いてみますね。 確かに以前はストーリーズのリンクやIGTVの時間制限に関して、「一定のフォロワー数を超えないと出来ない」っていう都市伝説（？）的なものはあったのですが、Instagramの性格上（ポリシー的に）そういった明らかな差別化はあり得なく、機能追加のテスト運営上の通過点はあるかもしれませんが昨日は規模に関係なく平等に提供されています。むしろ、アカウント種類による機能の多様化の方が重要で、ビジネスアカウントとクリエイターアカウント、一般アカウントでは明確に使える機能が違います。そう言ったことは日々進化し続けるinstag

前回の続きです。 今回からはSNSマーケテイングの入り口、Instagramアカウントの運用方法を考えてゆきます。まずは、前回書いた成功への七項目の具体的なお話をして行きましょう。 今日は、「①アカウントのファン（フォロワー）の獲得」のお話。 SNS運用においてフォロワーの獲得が必須であるのは当然なのですが、ではどうやってフォロワーを増やして行けば良いのでしょう？勿論その内容、目的によってどれ程のファン数（フォロワー）が必要なのかは異なりますが、先ずは最低有効フォロワー数5,000人が「スタートライン」と考えれば良いと思います。 ＜担当者の条件＞ 内容や目的によって異なると言ったのは、とてもニッチな商材のマーケティングを考える場合と一般商材の違いはあります。特定の分野に対して興味のあユーザー獲得が目的なのか、一般的コンシューマに広く知らしめたいのかという意味です。どちらにも共通して言えるのは、マーケティングの対象となるコンシューマもSNSを運用する担当者も同じ年代の同じ感性を持たれた方、つまりZジェネレーションと言われる若いスタッフで個人的にもS

もう言い尽くされてきた事ですが、「ググるからタグる」への移行スピードが異常なほど高速で進行していますね。特にZジェネレーションとカテゴライズされる若い方々の大半、いやほぼ全ては既に仕事以外では「ググる」なんて全くされていません。嘘だとお思いなら近くにおられる若い社員さんなんかに聞いてみてください。 「何かを買ったりサービスを探したり飲食を見つけるときどうやって探してる？」って・・ おそらく帰ってくる答えは、 「スマホで Instagramタグ検索します」って。 「え？googleとかYahoo!で検索しないの？」 「仕事以外で使う事って全くないですね。Yahoo!ってニュースアプリじゃないんですか？」って。 そうなんです。笑い事じゃないんです。頑張ってSEOだリスティング広告だ！って高額なコストをかけて頑張ってみても若い方々には殆どリーチできていないのです。 私自身、若い方々にこの質問を繰り返ししてきて驚いたのです。 正に「第四次産業革命」進行中なんです。 まだまだこの現実を見てみぬふりをされる大企業のWEB担当者さんや広告代理店さん、様々なWE

Instagramを中心に、様々なソーシャルメディア（CGM）を活用したマーケティング論が盛んですが、「SNSが今後マーケティング戦略の中心になる。」とか、「いやいや、実際にSNSを活用したマーケティング戦略に成功事例はない。」等と意見の中には真逆の結論が語られたりもしています。 ただ、この議論で軽んじられているのは「誰に」対しての訴求なのか、企業側の規模であったり体制であったり、運用側の「事情」ではないでしょうか？ 結論から言うと、私は前者「SNS中心論」を支持しています。と言っても、先にも述べた「誰が誰に？」の条件ありですが、予算も人的リソースも大企業に比べて圧倒的劣勢である中小企業や農家の直販においてこれほど効率的且つ低コストの低リソースのメディアはないと思っています。 勿論、SNSに触れる事のない消費者に対してSNSの有効性を語る事など愚の骨頂だと思っていますが、もしマーケットの中心が20歳代〜50歳代の方々であれば、その70％近くの人々に対してリーチ出来るメディアって他にありましたでしょうか？ 更に、20歳代後半〜40歳代前半の女性に至